■野球の復活に希望

 今回の改革案で最初に恩恵を受けることになるのは、2020年の東京五輪になるとみられ、大会組織委員会は野球・ソフトボールの復活を強く望んでいる。

 スカッシュについても、東京五輪での競技入りを熱望する声が多く、世界スカッシュ連盟（WSF）のナラヤナ・ラマチャンドラン（Narayana Ramachandran）会長は、投票によってこの競技に新たな希望がもたらされたと述べた。

 2012年のロンドン五輪では計26競技が行われたが、スポーツの作業部会を率いるフランコ・カッラーロ（Franco Carraro）氏は、将来的に競技数が30まで増えるだろうと述べた。

 さらに、IOCの圧倒的な支持を受け、早ければ来年にも五輪専門のテレビチャンネルが創設されることになった。

 7年間で約4億5000万ユーロ（約669億円）を注ぎ創設される五輪専門チャンネルでは、全生中継ではないものの、24時間放送となり、急増する双方向マーケティングを積極的に取り入れながら、世界中の若者にアピールしていく。

 重要な決議としては他に、五輪憲章の宣言に「性的指向」に基づく差別禁止が加えられ、同性愛者の権利を訴える活動家を後押しするものとなっている。

 一方、IOCメンバーの定年を80歳とする新規則も可決された。これにより、渦中にある国際サッカー連盟（FIFA）のジョセフ・ゼップ・ブラッター（Joseph Sepp Blatter）会長は、2年後に定年を迎えIOCを去ることになる。

 IOCはまた、年次会計報告書の提出と他の倫理強化に合意した。

 2013年9月の就任以来、改革案を推し進めてきたバッハ会長は、7日夜に開幕した臨時総会で、IOCの信頼性を高めて五輪を改革していく必要性を訴え、「迫りくる問題に立ち向かわなければ、即座に困難に見舞われることになる」と述べた。(c)AFP/Tim Witcher