【3月21日 AFP】米グーグル（Google）は20日、ハッキングの被害に遭ったウェブサイトの数が昨年32％増加したことを明らかにした。このサイバーセキュリティーをめぐる傾向が好転する見通しは立っていないという。

　グーグルは、ウェブマスター向け公式ブログへの投稿で、「われわれは、この傾向が弱まるとは予想していない。ハッカーがより攻撃的になり、またより多くのサイトの対応が遅れるにつれて、彼らはさらなる攻撃を仕掛けてくるだろう」と述べた。

　グーグルでは、ハッキングを受けたサイトを検知するとセキュリティー上の警告が表示される。警告を受けたサイトの大半は対応が可能となっているが、61％のウェブサイトは検索エンジンによって認識・検証されていないため通知が行われないのだという。

　今回の発表は、ヤフー（Yahoo）や米政府、主要な電子商取引企業への大規模なハッキングが判明し、サイバーセキュリティーに関する懸念が高まる中で行われた。

　グーグルは、一部ハッキングには特定のパターンがみられるとしながら、ページ上に「意味不明の言葉」や偽のブランドショッピングサイトに誘導する日本語の文字列が表示されることもあると説明している。(c)AFP