【2月29日 AFP】サウジアラビアの政府系基金パブリック・インベストメント・ファンド（PIF）と男子プロテニス協会（ATP）は28日、「複数年の戦略的パートナーシップ」を結んだと発表した。PIFの出資額は不明で、契約には世界ランキングの命名権が含まれる。

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　また、PIFはBNPパリバ・オープン（BNP Paribas Open）、マイアミ・オープン（Miami Open）、マドリード・オープン（Mutua Madrid Open）、中国オープン（China Open）、ATPファイナルズ（ATP Finals）に加え、2027年までサウジアラビア・ジッダ（Jeddah）で行われることになっているネクストジェネレーション・ATPファイナルズ（Next Gen ATP Finals）のパートナーとなる。

　サウジアラビアでは昨年、同国で初のATPツアー大会となるネクストジェネレーション・ATPファイナルズが開催され、さらにノバク・ジョコビッチ（Novak Djokovic、セルビア）やカルロス・アルカラス（Carlos Alcaraz、スペイン）らによるエキシビションマッチも行われた。

　今年1月には、四大大会（グランドスラム）通算22勝を誇るラファエル・ナダル（Rafael Nadal、スペイン）が、サウジアラビア・テニス連盟（STF）のアンバサダーに就任していた。

　サウジアラビアは、女子ツアーのシーズン最終戦であるWTAファイナルズ（WTA Finals）の開催権獲得も目指していたが、この動きに対しては元世界ランキング1位のクリス・エバート（Chris Evert）氏やマルチナ・ナブラチロワ（Martina Navratilova）氏らから批判の声が上がっていた。

　PIFは2021年以降、多くの主要スポーツに積極的に投資して影響力を強めており、これまでに男子ゴルフのLIVゴルフリーグ（LIV Golf League）を設立したり、サッカーイングランド・プレミアリーグのニューカッスル・ユナイテッド（Newcastle United）を買収したりしている。

　その一方で、サウジは人権や環境の問題に厳しい目が向けられており、一連の動きはスポーツを利用して国際的な評判を高める「スポーツウオッシング」だと非難されている。(c)AFP