【7月8日 AFP】気候変動や世界的な人口の増加が農業にかつてないほど大きな課題を突き付ける中、イスラエルのテクノロジー企業は、この難局を乗り越えるための先進的なツールや最新技術を農業従事者に提供している。

　イスラエルにあるキブツ（農業共同体）の農場では、人に代わってドローンがリンゴを収穫している。

　このドローンを使ったシステムには人工知能（AI）や機械視覚技術が活用されており、収穫前の段階でリンゴの状態を分析する。熟している果実を見つけるだけでなく、糖度や病気の有無も確認できる。

　ドローンでの収穫作業を提供する企業「Tevel」の創設者、ヤニフ・マオール氏は「問題なのは収穫作業における人手不足だ。今後、働き手の数がさらに減るのは明らかだ。その一方で、より多くの需要に対応する必要性から収穫量は増える。このギャップは広がっており、そこでロボットが活躍する」と話した。

　この企業では、人工授粉を行う最適な時期を予測するためにアルゴリズムも用いている。

　ある農業従事者の男性は「農業ではあらゆる部分にテクノロジーが投入されている。農地でさまざまな数値を計測・把握するセンサーから、正確な作業や監視を行うドローン、そしてデータだ。これまでは人の手でノートに情報を書き残していたが、近年ではビッグデータの活用により、自動的に必要が情報が収集されるようになった。解決策はそこにあると理解している」と語った。

　映像は今年4月と6月に撮影。ドローンによる収穫時の映像はTevelより提供。(c)AFP