【5月10日 AFP】サッカー界の敏腕代理人ミノ・ライオラ（Mino Raiola）氏が9日、イタリアでの3か月間の活動停止処分を科されたことを受け法的措置を取る意向を示した。

　イタリアサッカー連盟（FIGC）は8日、ライオラ氏とそのいとこで同じく代理人のヴィンチェンツォ・ライオラ（Vincenzo Raiola）氏にも制裁を科したが、両者に対する処分の理由については示されていない。

　今回の処分により、マンチェスター・ユナイテッド（Manchester United）のポール・ポグバ（Paul Pogba）やオリンピック・マルセイユ（Olympique de Marseille）のマリオ･バロテッリ（Mario Barwauh Balotelli）、ユベントス（Juventus）のモイゼ・ケアン（Moise Kean）といった有名選手を顧客に持つライオラ氏は、夏の移籍市場が開いている大半の期間、イタリアのクラブとの間でビジネスを行うことができなくなった。

　しかし、法的措置を取ると述べたライオラ氏は、FIGCを「貧弱で存在しないも同然」と呼び、最近の人種差別に関する論争をこき下ろすなどした自身の批判が今回の処分の原因だと主張した。

　51歳のライオラ氏は発表の中で「今回の処分は、あいにく驚きではない」と記した。

「イタリアサッカー界の悲惨な状態と最近の人種差別問題に関して私が批判をしたことを、FIGCは許していないのだと推測している」「個人的に心配なのは、政治的な意思に支配された決定であるということ。偽りの根拠やうそに基づく決定だ」

「私はこの不正と、すべての法廷において表現の自由が認められる正義を求める。私の主な仕事はイタリアサッカー界に利益をもたらすことだ」

　ライオラ氏はまた、今回の処分は自身の業務には影響しないと主張した。(c)AFP