【4月30日 AFP】インターネットでの紹介や「いいね」、友人や家族、第三者からの「おすすめ」などの情報には、計測可能な現実的価値があるとする研究が29日、発表された。

 研究によると、オンラインでの肯定的なアドバイスは、消費者が支払っても良いと考える商品価格を平均で9.5％押し上げるという。一方、否定的なアドバイスは商品やサービスを購入する可能性を11％ほど押し下げることもある。

 同研究は、ソーシャルデータ企業シェアディス（ShareThis）とメディア研究団体ペーリー・メディア・センター（Paley Center for Media）の委託で行われた。同種の研究としては初めてのものだという。

■「公的的な口コミは大きな価値」、過度の操作は反発生む

 研究は、商品価格への実際の影響ではなく、ソーシャルメディアで情報共有されることの理論的な価値に着目した。

「アドバイスや共有の価値を定量化する試みは初めてだ」と、シェアディスのカート・アブラハムソン（Kurt Abrahamson）最高経営責任者（CEO）は述べ、「もしも肯定的な口コミを作り出すことができたら、それは大きな価値を持つ」と続けた。

 ニューヨーク（New York）で30日に開催される会議で発表予定の同報告書によると、オンラインでの「おすすめ」は商品の価格やブランドよりも消費者の購買行動に影響し、対面で勧められるのに近いほどの効果があるという。

 報告書は、電子メールやソーシャルネットワーク経由でのパーソナルなアドバイスの他、レストラン口コミ評価サイトのイェルプ（Yelp）、対面によるアドバイス、専門家によるレビューなど、オンラインでの情報共有方法を複数種分析している。

 アブラハムソン氏は、ブランドやマーケット会社はオンラインでの情報共有を促進させ、商品の宣伝にソーシャルメディアを活用するべきというのが同研究のメッセージだと語る。

 その一方で、レビューやコンテンツの操作には企業は注意深くあるべきだと指摘し、「声は本物である必要がある」と述べ、「消費者が情報を共有するためのチャンネルは提供するべきだが、それを過剰に操作しようとすれば、逆効果になるリスクもある」と忠告している。(c)AFP