【3月5日 AFP】サッカーイタリア・セリエAのインテルとACミランが本拠地として使用しているサン・シーロについて、同スタジアムを所有するミラノ市の市長が4日、夏前に両クラブに売却したいと発言した。これにより、一帯に新スタジアムを建設する両チームの計画にも追い風が吹いている。

ミラノのジュゼッペ・サラ市長は地元ラジオで、両クラブから購入の申し出を含む正式な実現可能性調査の報告書を受け取り、それを市議会に提出して承認を求める予定だと明かした。市長は「夏休みが始まるまでにスタジアムとその周辺地域を売却することが目標だ」と述べている。

インテルとミランは、現在のサン・シーロの近代化を求めて共同プロジェクトを発足。手続きが難航して2023年に計画はいったん頓挫したが、昨年10月に再開した。

新計画では、サン・シーロの解体は部分的にとどめ、緑地や各種スポーツ、エンターテイメント施設を新たにつくるという。また、最初に新スタジアムを現在のスタジアムのすぐ西側の駐車場と公園がある場所に建設する予定で、以前は収容人数6万人の見込みだったが、今回は7万人以上に増加する。

前回との大きな違いは、インテルとミランが市が保有している土地を借りるのではなく、購入する点。作業開始は、現在のスタジアムで来年のミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪の開会式が行われた後になるという。

クラブと市長が売買を急いでいる背景には、今年末までに公有地のままであればスタジアムの保護命令が自動的に発効し、2階部分の解体ができなくなることがある。

一方で市議会では、自分たちを無視して市長がプロジェクトを強行しようとしていることへの怒りの声も上がっており、関係者によれば、土地の売却に関する投票がどちらに転ぶかは分からないという。

ファンも新スタジアムへの移転でチケットの値段がさらに上がることを懸念している。(c)AFP/Terry DALEY