【3月16日 AFP】米国サッカー連盟(USSF)のカルロス・コルデイロ(Carlos Cordeiro)会長は15日、同国の女子代表チームが性差別の解消を求めて連盟を提訴したことには不意を突かれたとしながらも、対立が解決することに楽観的な考えを示した。

 コルデイロ会長はUSSFの公開書簡の中で、連盟として「すべての女子選手が公平な立場と平等の賃金に値すること」を確信していると述べた。また、2017年の労使交渉では女子代表から提起された問題に取り組み、給与や報酬に関する確約を含めた契約内容で合意に至っていたと強調した。

「それ以来、選手側から労使協定(CBA)に関する不満が提起されたことは一度もなく、われわれは信頼関係の中で女子代表と仕事を続けてきた」「そのため、女子代表から前週提訴されたことには驚いた」

 女子代表は8日、選手28人がUSSFを相手取り性差別で訴訟を起こした。チームは自分たちより成績が劣っている男子代表と同等の賃金と労働条件を求めており、「連盟が男女平等をまったく進めなかった」と訴えている。

 しかしながら、コルデイロ会長はUSSFが近年女子代表と緊密に連携し、「最高レベルでパフォーマンスするのに必要不可欠な、あらゆる体制を整えてきた」と主張。また、6月に開催される女子W杯フランス大会(FIFA Women's World Cup 2019)で連覇を目指すチームが、今回の対立によって集中力を乱すようなことにはならないと述べた。

「われわれの共通の目標は、女子代表チームと母国サッカーに最善の利益をもたらす対話である。そうすることによって、われわれのチームと米サッカー界が大きな利益と喜びを得ることができる2019年女子W杯の優勝に向けて、全員が一丸となって集中することができる」 (c)AFP